総合開発コンサルタントの代表格
オリエンタルコンサルタンツグローバルは持続可能な新しい社会の実現を目指す、総合開発コンサルタントのリーディングカンパニーだ。創業以来、150以上の国や地域において、政府開発援助（ODA）や国際機関などから受注した3000を超えるプロジェクトに従事してきた。
同社が手掛ける分野は多岐にわたる。インフラ整備などハード分野の調査、設計、施工監理に加え、防災や平和構築、環境対策などのソフト分野の業務もこなす。その仕事ぶりは高く評価され、2021年には同社が携わったODA3案件が公益社団法人土木学会の国際活動奨励賞などを、案件が国土交通省のJAPANコンストラクション国際賞を受賞した。
「弊社のビジョンは、従業員一人一人が持つ、知識へのあくなき追求と自己の成長への情熱を通じて、世界中の皆様に安全で豊かな暮らしを提供すること」という代表取締役社長の米澤栄二さんの言葉からもうかがえるように、同社は社員の自主性を重んじる。会社側は社員の修士・博士号、専門資格取得のための支援や報奨制度を用意する他、それぞれのステップに応じてセミナーや研修、国際会議への参加を後押しするなど、社員の能力向上を会社全体でサポートしている。
同社が求める人材像は「受け身になることなく、主体的にものを考え、行動力にたけた人」「コミュニケーションをしっかり取り、協働して仕事ができる人」「型にはまらない自由な発想ができ、最後まであきらめない粘り強い人」。また同社はインターンシップを受け付けている。応募資格は、開発コンサルタントに関わる企業・団体に就職を希望する大学生（2年、3年）および大学院生だ。
事業分野／採用情報
事業分野：鉄道、道路、港湾、空港、建設、エネルギー、農業・水資源、環境・気候変動、建築、地域・都市計画、防災、平和構築などの分野における企画、調査、設計、施工監理、維持管理、技術指導
募集職種：技術職全般、営業職
募集人数：中途採用は随時募集、新卒採用は10人程度
わが社の働き方改革
男性の育休取得率向上を目指す
同社は男性社員が育児休業制度を利用しやすいように、社員への啓発に力を入れている。直近2年間の男性社員の育休取得率は20％、女性社員の取得率は100％で、子育てサポート企業として厚生労働省の「くるみんマーク」を取得済みだ。しかし男性の育休取得率は十分とはいえないため、引き続き啓発に努めるとしている。
社員の育休取得に加え、性管理職の割合を増やすことも目標に掲げ、厚労省の認定する「えるぼし（2段階⽬）」も取得済みだ。
同社は新型コロナウイルス感染症の流行前からフレックス制度を設け、⼀部コアタイム免除も可能にした。また育児・介護に携わる社員を対象に在宅勤務制度や短時間勤務制度を設けていたが、コロナ禍で在宅勤務を全社員対象の制度にした。新型コロナ終息後も在宅勤務を恒久的な制度とし、多種多様な働き方が可能な環境を整備する予定だ。
社員さんに聞きました
都市地域開発部 農業グループ 小原 ひとみさん
7歳 テレビを見て海外に興味
小さな頃家族で「世界ふしぎ発見！」というテレビ番組を見て、世界にはいろんな生活があるんだ、楽しそうだなと思いました。初めて海外に行ったのは大学に入ってからです。欧米や東南アジアの国々を旅しました。
22歳 就活で大学院進学を決める
新潟大学で学んだのは農業土木です。就活でいろいろ調べると、建設コンサルタントという、自分の専門を海外で活かせる仕事があることを知りました。海外で活躍されている方々と話した際、「院卒の方がいいよ」とよく言われました。
23歳 大学院でも農業土木を
専攻就活では最後の段階で落ちてしまいましたが、どうしてもこの分野に進みたかったので、就活をやめて大学院に進むことにしました。新潟大学大学院では、原発事故で流出した放射性物質が農作物にどう影響するかなどを研究しました。
24歳 改めてドアをたたき入社
当社を選んだのはさまざまな分野の専門家がそろっていたからですまた人のことをよく見てくれると感じたというのもあります。実は学部時代にも面接を受けていたのですが、その際の面接官の方が私を覚えていてくれたんですよ。
25歳 国内で仕事を学び海外へ
入社後は国内事業を担当するグループ会社に出向し、技術経験を積むために全国各地で道路設計などの業務に携わりました。2年後、今の部署に戻った時は、やっと海外へ行けるとウキウキしたのを覚えています。
PROJECT FOCUS
カンボジアにて水路での実証実験内容を説明中
ポル・ポト時代の灌漑を改修
入社後、最も長く関わったのはカンボジアの案件です。現地にトータルで3年近くいました。担当したのは、ポル・ポト政権時代に建設された不便な水路や老朽化した灌漑（かんがい）施設を改修するための計画と設計です。
農家への聞き取りや構造物調査の結果をもとに現状の課題を整理し、改修方法について現場や中央省庁の施主と協議しながら仕事を進めていきました。とても忙しくて、休日は寝るだけ。でもずっとやりたかった仕事だから楽しかったですね。スタッフの結婚式やパーティーに呼ばれ、現地の様子を知ることができたのも良かったです。
海外のODAの仕事では、身近にローカルスタッフがいて、関係省庁の人たちがいて、さらにその事業から利益を受ける住民がいます。この人たちそれぞれに意識を向けなければいけないという難しさがありますが、それは同時にやりがいでもあります。カンボジアで上司の仕事を見ながら、今後は私も同じように、現場や施主との対話を通して国の未来を一緒に描き、その実現に必要なことを提案したいと思いました。
企業情報
設立：2014年（創立：1957年）
資本金：4億9,000万円
従業員数：500人（2020年10月1日現在）
本社：東京都新宿区
海外拠点：パナマ、フィリピン、インドネシア、タイ、ミャンマー、インド、カタール、ウガンダ、ベトナム、バングラデシュ、スリランカ、マダガスカル、エジプト、モザンビーク、コートジボワール
住所：〒163-1409 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー9階
TEL：03-6311-7570（代）
Mail：ocg-saiyo@ocglobal. Jp
HP：https://ocglobal.jp/ja/
『国際協力キャリアガイド21-22』掲載
(本内容は、取材当時の情報です）
