★『国際協力キャリアガイド2024-25』は、2024年10月中旬発売予定です★
全て英語の少人数教育で高度専門家を育成
国際社会で活躍する高度な専門知識を持った人材を育成するために、1982年に創設された大学院大学で、国際関係学研究科と国際経営学研究科からなる国際大学。1科目の平均履修者数は約13人、専任教員1人あたりの学生数は7.5人と少人数制で、全ての授業は英語。在学生の約9割は留学生だ。日本人学生には、企、55社とグローバル人材パートナーシップを結び、学連携による共同研究・プロジェクトを通してグローバル化をすすめる企業と世界の懸け橋を目指す。
国際関係学研究科では、2年制修士課程として「国際関係学」「国際開発学」「公共経営・政策分析」「日グローバル開発学」の各プログラムを用意。国際協力機構(JICA)と連携した政府機関幹部候補生向け1年制修士課程、その他博士後期課程もある。政治学、経済学、公共経営、さらに経済の発展過程における諸問題を解決する政策などの学びによって、課題を体系的に分析できる専門家を養成する。北米、ヨーロッパ、アジアの提携校と交換留学制度もあり、留学先での学費免除や取得単位の認定も可能だ。
教授陣も半数以上は海外出身。学生は原則的に全寮制のため、日常生活でも「異文化体験」ができる。修了生は国際機関、国際NGO、商社など国内外の幅広い分野で活躍中だ。
学生の声
留学と同じ環境で、さまざまな刺激を受けながら学ぶ充実した毎日
Q.この大学院を選んだ理由は?
A.留学生と学べる国際的な環境だから
大学3年次に「留学生と同じ環境で学べる大学院に進学したい」と思っていろいろ調べるうちに本学を知り、オンライン説明会に参加したのがきっかけ。ほとんどの学生が社会人経験の持ち主という環境で学べること、授業料全額免除の奨学金を得られたことも決め手となり進学を決めました。
Q.ゼミ・研究室の雰囲気は?
A.立場による意見の違いを知る場面も
同級生にはアジア、アフリカなどの政府関係者や外交官も多くいます。開発協力した国と対象国、植民地にした国と被植民地国など、立場により意見が違って議論が白熱することもあり勉強になります。日本人は少数派で先生方と学生が一緒になって留学生から学ぶような面白さがありますね。
Q.研究テーマは?
A.「出入国管理法の改正」について
2018年の法改正で「特定技能」という在留資格を増やすなど日本政府は日本に来る外国人を増やす方針を示しています。しかし、それはあくまで「移民ではない」というのが政府の見解。そこから生じるさまざまな問題について、各国の外国人政策と比較しながら研究をしています。
Q.卒業後の進路は?
A.社会人経験を経て博士課程に進みたい
優秀な留学生の先輩方でも日本での就職が難しいという現状を知り、そんな日本社会を変えたいと思っています。そのためにも一度は日本での社会経験を持つ必要があると考え、現在就職活動中です。将来は博士課程に進学し、外国人も住みやすい日本社会にするための研究をするつもりです。
Q.大学・大学院の魅力は?
A.留学と同じ環境で安心して学べる
留学と変わらない国際的な環境で学べることが最大の魅力です。留学には費用や治安、語学力などの心配がありますが、それらも安心です。入試の際には学士論文や教授の推薦状なども不要で、学部時代の専門に縛られず、入学後に授業を受けながら研究テーマを決められる点もよいですね。
先生から
専門知識と語学を武器に活躍する人材を
本学は「世界を学び、日本を学ぶ」をキャッチフレーズに専門知識と語学を学び実用に生かす人材を育成するプロフェッショナルスクール。学生の9割が留学生で、その多くが将来各国政府のリーダーとなる人々ですが、彼らは皆フレンドリーな性格です。日本人学生にも積極的に入学してほしいと強く願っています。
学校情報
国際大学
取得可能な学位:修士(国際関係学、政治学、国際開発学、経済学、公共経営学、公共政策学)
定員:修士課程110人(うち国内居住者は20人程度)
学費:入学金30万円、修士課程(2年制)年間授業料320万円
奨学金情報
日本人入学者最大10人の授業料全額を免除する「中山素平記念奨学金」を大幅に拡充。同学独自の奨学金で国際社会の舞台を目指す日本人学生を全力で支援。詳細は同学HPへ
留学生の割合(2023年5月1日現在)
69カ国・地域からの留学生が約9割
『国際協力キャリアガイド23-24』掲載
(本内容は、取材当時の情報です)