日本コンサルタンツ㈱

ミャンマーでの旅客サービスセミナー(左上)インドネシアでの運転操縦訓練(右上)インド高速鉄道では日本の新幹線技術が採用される(下)

企業情報
 

設立:2011年
資本金:4億9,500万円
従業員:320人
本社:東京都千代田区
事業分野:高速鉄道および都市鉄道に関する調査、計画、設計、施工監理その他交通システムに関するコンサルティング、鉄道の経営改善・近代化、保守技術の向上、安全指導の支援、鉄道関係者の訓練など
募集職種:土木、鉄道車両、機械・電気などの専門知識・経験のある方、大卒以上
     書類選考および面接(複数回)を実施
募集人数:若干名
主な株主:JR東日本、JR西日本、東京メトロなど
住所:〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-4-1 新国際ビル9階
TEL:03-6269-9879
Mail:sales@jictransport.co.jp
HP:http://www.jictransport.co.jp/jp/

 
世界初の高速鉄道アドバイザー

 1964年に世界で初めて高速鉄道を開業して以来、日本は各国から技術支援の依頼を受けている。一般社団法人海外鉄道技術協力協会(JARTS)が1965年に設立され、日本コンサルタンツ(JIC)はそのノウハウを引き継ぎ、日本の主な鉄道事業者10社の出資により、2011年に設立された。JICには、土木、軌道、車両、電力、信号通信、運行管理システムなど高速鉄道の建設・運営に関するさまざまなノウハウがあり、それらを活用しながら相手国・地域にとって最適な高速鉄道システムをトータルで提案している。また、東京は1950年頃から慢性的な通勤ラッシュに悩まされてきた。これを改善するため、鉄道事業者は長い年月をかけて大量輸送のノウハウを培い、安全運行を維持するためのシステムの改善や仕組みの構築を行ってきた。JICはこれらのノウハウを活用し、ミャンマー、インドネシアなどの各国の鉄道建設プロジェクトで各国の都市のニーズにあったエンジニアリング・コンサルティングサービスを提供している。

最先端の鉄道技術を提案する技術者を

 世界中の人々・地域に貢献できる仕事をしたい、新卒採用はそんな志を持った人が対象である。キャリア採用は土木・軌道・建築、鉄道車両・機械設備、電気、鉄道運転・輸送計画、契約・法務・アドミの各職種の「求める経験」に関連した経験及び能力を有する人で、英語力も必要である。「さまざまな海外鉄道プロジェクト案件に携わってきたスペシャリストとともに、世界を舞台に活躍したい、自分の力を試したい、という高い志のある方をお待ちしています」と代表取締役社長・山﨑隆司さん。

 

●社員の声 インド高速鉄道推進本部係長 棚垣 貴光さん

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私のキャリアパス

名古屋工業大学工学部機械工学科を卒業

名古屋工業大学大学院機能工学専攻を修了

メーカーに入社

シンガポールに出向

メーカーに復帰

日本コンサルタンツに入社

 
一度外へ出てみると世界観が変わるはず

 大学院の研究室が海外志向だったので、自然に海外の仕事に興味を持ちました。修士1年のとき、海外でのインターンシップ制度を利用して、マレーシアに1カ月行きました。また、研究発表のために英語で論文も書いていました。前職では、海外で働きたくて、シンガポールへの出向に自ら立候補しました。社会人になってからも英会話教室などで英語を学び、それもきっかけとなって、シンガポールに行くことができたと思います。シンガポールでは事務所に日本人一人だったので、英語力をさらに磨くことができ、今の仕事に活きていると思います。若いうちに一度でも海外に行ってみてほしいですね。日本に戻ってきたときに世界観が変わると思います。自分から志望して外へ出ていたことが今の仕事につながっているので、学生の皆さんにもぜひ挑戦してほしいです。

完成したときの情景を思い描きます

 前職では、鉄道車両用機器などをつくっているメーカーに勤めていました。4年目でシンガポールに出向し、鉄道の技術営業や案件調査、マーケティングの仕事で、インドネシア、マレーシア、タイにも行きました。帰国してから海外向け鉄道車両用機器を納める仕事をしていましたが、メーカーでは海外からの仕様書に従いものをつくる仕事が主なので、次第にその仕様書をつくってみたいと思うようになりました。そんなとき海外鉄道プロジェクトの仕様策定を手がける当社の中途採用の情報を見て転職を決意しました。現在はインド高速鉄道のプロジェクトで施工監理の仕事をしています。入札間近で、開業目標は2023年です。とにかくスケールが大きいですね。完成して高速鉄道が走っているときの情景を想像するとわくわくします。そのために目の前の仕事を頑張ることができます。夢のある仕事ですね。

『国際協力キャリアガイド2019-2020』掲載
『国際協力キャリアガイド2018―2019』はこちら

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