社員インタビュー
現在
アールディーアイに勤務する現在は、モザンビーク随一の“コメどころ”ザンベジア州で、小規模農家に対して稲作の生産性向上に向けた技術指導を行っています。現状では自家消費用に留まっている稲作の商業化を促進し、国全体の経済発展やコメの消費量を上げていく予定です。これまで取り組んできた稲作プロジェクトは、灌漑(かんがい)による水稲栽培でしたが、今回は天水を活用した稲作に挑戦しています。とてもチャレンジングな分、やりがいのある案件です。
印象深いプロジェクトや業務は?
23歳の時に青年海外協力隊で赴任したケニアに、JICA専門家として30年ぶりに戻った時はとても感慨深かったですね。ケニアの稲作は、30年の間にさまざまな課題を乗り越えて発展し、かつては一部の人の“嗜(し)好品”としての換金作物だったものが、今では日常的に広く食されるようになっています。以前はコメの取引の全てを政府が統制していましたが、現在は市場取引ができるようになり、プロジェクトサイトはケニア最大のコメどころとなってコメ景気に沸いています。需要に対して生産量が追い付いていないという課題があるので、生産性向上のための技術支援に従事しました。
この仕事を目指す読者へ一言
何かひとつで良いので専門性を持つことが大事です。私にとっては、JICA筑波での農業研修の講師の経験が、この業界で働く上での軸になっています。また、私の場合は、こうしたチャンスをいただいたのも、協力隊の派遣前研修でお世話になったJICA関係者に会いに行ったのがきっかけでした。国際協力の分野や海外で出会った方々と積極的につながることも大切だと思います。
清治有さん((株)アールディーアイ 主任研究員)
これまでの主な担当プロジェクト
●ケニア・稲作を中心とした市場志向農業振興プロジェクト
●イネ種子認証・供給システム強化プロジェクト詳細計画策定調査
●モザンビーク・ザンベジア州コメ生産性向上プロジェクト
Career Path
大学4年生の時、ケニアの農業を視察する機会がありました。青年海外協力隊の方に農村での活動を見せてもらったことがきっかけとなり、国際協力の進路を目指す決心が固まりました。
22歳
東京農業大学農学部農業拓殖学科を卒業
23歳
青年海外協力隊としてケニアに赴任
大学卒業後は青年海外協力隊の稲作隊員としてケニアで活動しました。帰国後は、筑波国際農業研修センター(現JICA筑波)に勤務し、最初は業務の補佐から始まり、その後は農業研修の講師を担当するなど、通算10年ほど研修事業に取り組みました。さまざまな国から来日した研修員に対して、日本の最新の農業技術を教えるので、自分でも学びながら専門知識を身に付け、語学力も鍛えられました。研修員を通じて多くの国の事情を知ることもできました。
27歳
JICA筑波国際農業研修センターにて農業分野の研修指導を担当
46歳
JICA専門家を経てアールディーアイに入社
51歳
JICA専門家としてケニアに赴任
56歳
モザンビークの稲作プロジェクトに従事
会社情報|(株)アールディーアイ
徹底した現場志向の農村開発
1998年に設立されたアールディーアイは、開発途上国の農村開発に重点を置いた地域開発事業を展開している。現場主義を徹底し、地域住民の考えを理解・尊重しながら、より効果的で効率性の高い技術協力を志向する農村開発の専門家がそろう。社員の大半は青年海外協力隊の経験があり、海外の大学院で修士号・博士号を取得した人も多い。
同社は少数精鋭で一人ひとりの社員の意見が反映されやすく、能力向上のサポート体制も充実。希望すれば休職して大学院で研究したり、国際協力機構(JICA)専門家として海外に長期赴任したりするチャンスもある。
同社は農村開発・社会開発分野の技術協力プロジェクト以外にも、調査・分析やJICA筑波国際センターで実施される研修コースなどを受注している。筑波では2003年以降これまでに、途上国研修員向けの農村開発分野の技術研修を40回実施した実績を持つ。
アールディーアイが求めるのは、途上国の農村地域の住民の生計向上・生活改善について、率直に語り合い、アイディアを示し、実践につなげようとする現場志向の人材だ。大卒以上で農村開発・社会開発に関する専門分野を持つこと、JICAまたは開発コンサルティング企業で5年以上の業務経験があること、TOEIC750点以上の英語力を持つことが採用条件となる。青年海外協力隊(特に農村開発分野)の経験のほか、スペイン語やポルトガル語など外国語の能力がある人材を歓迎する。応募は通年受け付けている。
POINT
●現場志向の専門家集団
●手厚い社員育成サポート制度
Company data
・(株)アールディーアイ
・代表者代表取締役社長 高遠宏
・設立:1998年
・資本金:565万円
・従業員:23人
・本社:東京都新宿区
・住所:〒160-0006 東京都新宿区舟町12番地 ミルボレー四谷2階
・TEL:03-5363-0526
・Email:rdihg@jprdi.com
・事業分野:農村開発、社会開発
Recruitment
・募集職種:開発コンサルタント(農業経済、流通・マーケティング、開発経済)
・募集人数:若干名
・募集人材:文系、理系、中途、学士、修士
『国際協力キャリアガイド2017-18』に掲載
(本内容は、取材当時の情報です)